コンサルタントとは？
仕事内容ややりがい、なり方は？
必要な資格・能力は？
About Consulting
コンサルタントという仕事について、求める人物像や仕事内容、
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ポストコンサルについても詳しく解説しております。
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コンサルタントについて
About
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コンサルタントとは
コンサルタントとは、クライアント企業の経営課題を明らかにし、課題解決のための戦略を立案・提言することによって企業の成長や業績改善を支援する仕事です。昨今では戦略の提言に留まらず実行支援まで行うケースが増えています。多くのコンサルタントはコンサルティングファームというコンサルタントの集団からなる企業に属しており、ファームごとに戦略系、業務・IT系、シンクタンク系、組織・人事系、FAS系、事業再生・ハンズオン型支援など領域やテーマに専門性を持って支援を行っています。
コンサルタントの語源は「consult」=「相談する」にあります。
コンサルタントは具体的な製品・サービスを売るのではなく、コンサルティングそのものを商品として対価を受け取る職業です。つまり、相談を受けたクライアントの課題とは何かを見つけ、その解決策を提案すること。ひいてはその実行を支援することがコンサルタントの提供する価値であり、商品なのです。コンサルタントに仕事を頼むクライアントとしては、その領域に関する知見のある人物の力を一時的に借りることで、コストを抑えつつより良い解決策を見出したいという考えがあります。そのため、限られた期間の中でクライアントが望む以上の、つまり報酬以上の、高いアウトプットを出すことが求められる職業です。ゆえに、求められる能力は多岐に渡り、いずれも高いレベルであることが求められます。
また、一言にコンサルタントと言っても実際には業界によってクライアントや業務内容は異なります。経営層に事業計画や新規事業の相談を受け、提案を行う戦略コンサルタント、ITと経営を結びつけ、IT戦略やDX推進を行うITコンサルタント、業務におけるプロセスやオペレーション改善を行う業務コンサルタント、民間企業に対するITコンサルティングを行うとともに、官公庁向けのリサーチ業務、政策提言を行うシンクタンク、人事制度・人材開発に関わる課題解決を専門に行う組織・人事コンサル、M&A（合併・買収）に関わる経営戦略の決定から相手企業との契約締結までの様々なコンサルティングを行うFAS、など幅広い領域にわたっています。
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コンサルタントの分類
戦略系
戦略系コンサルタントの特徴は、経営戦略に特化していることであり、高水準な論理的思考力や経営的な思考力が求められます。戦略コンサルティングファームは少数精鋭のところが多く、大手であっても数百人規模のところが多いです。また人気も非常に高いため、求人倍率が高く、選考通過率は1%未満とも言われるほどです。
戦略コンサルタントが扱うコンサルティングテーマは、全社経営戦略、M&A戦略、M&A後の統合戦略、新興国進出戦略など多岐に渡り、時代や業界のトレンドによって毎年のように変化します。そのため、新しいテーマでも素早く吸収していけるスピード感や柔軟性がある方が向いているでしょう。代表的な企業
戦略コンサルBIG3
業務・IT系
クライアント企業の業務改革を行うのが業務コンサルタントであり、業務改革とIT技術は切り離せないものとなってきているため、業務・IT系としてまとめています。もちろん、それぞれに特化したコンサルティングファームもあります。
扱うテーマは、プロセス改善、オペレーション改善、システム企画・導入など業務改革に関するものでも多岐に渡り、対象とする領域も組織・人事、CRM、SCM、会計など多岐にわたります。
業務・IT系コンサルティングが盛んになった背景として、クライアント側のニーズが「経営課題の解決案の提示」から、「経営課題の解決のための実行支援」へと変化してきたことが挙げられます。このニーズの変化によって、コンサルタントが支援を行う領域が経営戦略以外にも拡大し、それに伴いファームの形態も、企業の様々な領域を包括的に支援する「総合コンサルティングファーム」や、特定の領域の支援に特化した「特化型ファーム」という現在の形に変遷してきました。
業務・IT系のコンサルティングファームでは多様なバックグラウンドの人物が働いているため、ご自身の経歴を活かしつつ上流工程で働きたいという方は、一度検討してみてはいかがでしょうか。代表的な企業
シンクタンク
シンクタンクは、政策立案や政策提言を行うために政治や経済、科学技術など諸分野についての調査・分析を行う目的で設けられた研究機関です。そのため、本来の業務内容は「官公庁が政策決定のために行なう調査・提言」となります。しかしながら、シンクタンクは上記以外にも業務を展開しており、「母体企業の依頼で行なう経済動向などのリサーチ」、「民間企業向けの経営コンサルティング」を行っています。そのため、コンサルティング企業の分類の一つとしてシンクタンクが入ります。
シンクタンクの特徴は研究機関として培ってきたリサーチ力です。専門性の高い分野であっても、蓄えてきた知見とリサーチ力を活かしてクライアントの求める情報を収集し、分析することができます。また、研究機関であるため報告の客観性が高いことも特徴の1つです。
政治や経済、研究、科学技術などの諸分野について、深い知識を身につけつつ企業の支援を行いたいと考えている方に向いているのではないでしょうか。代表的な企業
組織・人事系
組織・人事系コンサルティングファームは、クライアントの人事制度や人材開発に関する課題を取り扱うファームです。大きく2つのテーマに分かれており、人事制度や組織戦略などの制度系と、風土改革や人材開発、リーダシップ開発などのチェンジ・マネジメント系です。近年では主流のテーマが制度系からチェンジ・マネジメント系に推移してきています。
組織・人事系の特徴として、組織の現状改善から将来的な組織・人事システムの開発に至るまで、幅広い分野で活躍できます。昨今では、論理的な正しさだけでなく、人の心理面も考慮したアプローチの重要性が高まっており、デジタル技術と組み合わせてよりよい方法が模索されています。人を支援したり育成することに関心のある方にはおすすめです。
また、人材育成の過程でそのノウハウを自身の仕事にもフィードバックさせることができるため、仕事を通じて自身を成長させたいという方にもおすすめです。代表的な企業
FAS系
FASとはファイナンシャル・アドバイザリー・サービスの略であり、クライアント企業の財務関連に対してアドバイザリーやコンサルティングを行います。アドバイザリーとは、中長期的にクライアントに対してアドバイスを行い、リスクや起こり得る問題を予防・回避する業務のことです。FASは名前にアドバイザリーと入っているものの、コンサルティング業務にも力を入れている点にご留意ください。
扱う業務としては、M&Aアドバイザリーやバリュエーション（企業価値評価）業務、財務デューデリジェンスなどが挙げられます。FAS系の特徴として、M&Aなど企業全体に関わる業務が中心的であるため、財務・会計・人事・システムなど様々な知識が身につくとともに、他分野のプロフェッショナルと共に仕事をすることができます。また、海外企業とのM&Aの場合、グローバルな経験を得ることができます。MBA取得の海外研修制度が設けられている場合などもあります。
財務関連から企業の成長を支援したいという方や、M&Aをやってみたいという方、グローバルな経験を積みたい方はFASを検討してみてはいかがでしょうか。財務の知見はあらゆる企業で必要なものであり、ネクストキャリアとしても事業会社のM&A部門への転職や金融機関への転職、他コンサルティングファームへの転職など幅広い選択肢があります。代表的な企業
- 株式会社 KPMG FAS
- デロイト トーマツ ファイナンシャルアドバイザリー合同会社
- PwCアドバイザリー合同会社
- フロンティア・マネジメント株式会社
- GCA株式会社（旧：GCAサヴィアン株式会社）
事業再生・ハンズオン型支援
業績の低迷や悪化によって経営危機に面しているクライアントを再生させるための事業・経営改革や、時代の変化に伴うクライアントのビジネス変革を行うのが事業再生コンサルティングです。特に、戦略策定に留まらず企業の中に入り込んで実行支援まで一貫して行う場合をハンズオン型支援といいます。
特徴として、現場に足を運び、企業の内部まで入り込んで課題解決を行うということが挙げられます。そのため、企業の経営層だけでなく社員ともコミュニケーションを取りながら、課題を模索し解決策を考えていくことになります。多くの場合、課題解決の領域は多岐に渡るため、柔軟な思考・課題解決力が求められます。
ファームに在籍するメンバーは多様なバックグラウンドを持っており、多角的な視点を得ることができます。企業の課題に対して包括的に支援し、戦略策定に留まらず実行支援まで行いたいという方や、幅広く課題解決の経験を得たいという方におすすめです。代表的な企業
監査法人
監査法人はもともと公認会計士が共同で設立した、会計監査業務を行う法人ですが、同時にアドバイザリー業務も行っています。昨今では、監査クライアント・監査報酬の低下などから、アドバイザリー業務を強化する傾向にあります。
監査法人のアドバイザリー業務の特徴は、監査で蓄えた知見を活かした「守りのコンサルティング」です。そのため監査法人での業務では、財務や経理の監査だけでなく、コンプライアンスや災害、テロと言った様々なリスクに対する管理を経験することができます。代表的な企業
ミドルマーケット
中堅・中小企業に対してコンサルティングを行います。扱うテーマは、経営計画立案支援や事業再生、事業承継、M&A、IPO支援、組織改革、人材育成、情報セキュリティ関連など非常に多岐にわたります。
1人で幅広い領域の課題解決にあたるため、総合的な能力を身につけることができます。また、大企業のコンサルティングよりも対社長、あるいは対個人としての側面が強いため、人と人とのつながりを大事にしたウェットなビジネスの経験を積むことができます。代表的な企業
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コンサルタントの仕事内容について
戦略、課題解決案の提示、および情報の提供
企業、公的機関の経営戦略の策定や、組織が抱える問題の解決策の提示、左記の提言に市場環境、業務状況、政府の政策、規制措置などに関する情報を提供およびリサーチ業務を行います。
例えば、自動車メーカー企業がさらなる成長のためインド進出を検討する際には、マーケット環境、規制等を情報を収集し、情報提供を行うようなイメージが一例です。 -
戦略の実行、および問題課題解決の実行
近年においては、解決策の提案だけでなく、実行可能性を求められ、実際に経営課題の解決までを行うことが一般的になっております。実際の問題解決まで踏み込んだコンサルティングのイメージとしては以下のようなものとなります。
組織変革の実行およびマネジメント
深く根付いた組織内のしがらみや仕事上の慣習、利害関係が、クライアントの組織変革の妨げとなっている場合に、コンサルタントは「チェンジ・マネジメント（変革管理）」の役割を担います。変革の必要性を発見し、変革の戦略・計画を案出し、変革の促進および変革の障害克服に対する適切なアプローチを選択・適用し、変革の進行管理を行い、進展状況および実績を評価します。
このような役割を担う場合は、組織変革というクライアントにとってストレスの強いテーマのため、特に行動科学面の「ソフト」スキルが重要となります。組織、制度改革と実現のためのシステム化
経営管理の高度化、SCM・CRM・HR領域での制度改革、リスク/コンプライアンス対応など幅広い分野に対して、それぞれのファームが事例を重ねているため、それぞれ強みを持つ分野やベストプラクティスが存在します。クライアントの現状の制度、業務プロセスなどから変更を行い、実現するためのITシステムまでを行っています。
例えば、経営陣が各国の経営指標を素早く把握するための管理会計の高度化においては、会計データを収集する会計システム（ERP）のカスタマイズ等にも従事し、収集したデータの中で必要な情報を取り出すための基盤の構築を行ったなどが一例です。スペシャリスト人材の提供
「ハンズオン型コンサルティング」と呼ばれる、経営や資本にテコ入れをして成長/再生をはかるコンサルティング手法の際に、経営企画部門などの実行部門や、場合によっては取締役など経営陣の一画にコンサルタントが招聘される場合があります。特に経営状態が思わしくない企業に対して、再生計画の策定だけでなくハンズオンで実際の変革を支援するファームが目立つようになっています。
管理者およびスタッフの訓練・開発
クライアントの継続的な発展のためには、コンサルティングの効果を一時的なものに限定するのではなく、コンサルティング期間の後もクライアント自身でノウハウを身につけ自己改善していくことが理想です。
そのため、コンサルティング期間においては、通常の情報提供や助言・診断を行いながら、クライアントの管理者およびスタッフの教育・研修カリキュラムを同時に組み合わせることがあります。 また、訓練のみを目的としたコンサルティング依頼もあります。その例としては、生産性の課題解決を行いたい場合に、生産性改善プログラムの提出をコンサルタントに依頼するのではなく、生産性の診断および改善に関するワークショップを一定の回数開催してもらうといった形になります。
求める人物像と必要な資格やスキル
Figures to Seek
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1. ロジカルシンキング
プロジェクトワークを進めるにあたり、課題の特定、情報収集、問題解決案の策定などすべての業務の基礎となるスキル。
０ベースで仮説を積み上げていく能力が必要となります。 -
2. コミュニケーション能力
プロジェクトに於いては、クライアントとチームメンバーなどの多くの関係者が存在し、共同作業を求められます。
バックグランドが異なる様々なメンバーと、共通のゴールに向かって一緒にプロジェクトを行っていくためには、高いコミュニケーション能力が必要となります。 -
3. 体力・精神力
コンサルプロジェクトは、大量の地道な作業、長時間における業務、出張等が多いロケーション環境など、非常に過酷な環境と言われています。
そのような環境の中で、自身のコンディションを維持し、高いパフォーマンスを出し続けるための体力・精神力が求められます。 -
4. プロフェッショナル精神
クライアントの成功や、クライアントの求める成果に対して、常にアウトプットを出すことが求められ、常にプロフェッショナルであることを求められます。専門領域外の分野に於いても、早急な知識のインプットを行い、納期が厳しいプロジェクトであっても期日までに確実に成果物を収めるなど、非常に要求水準が高い中、いかなる状況に於いても、優れた、価値のあるアウトプットを出す、プロフェッショナル精神が非常に重要となります。
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5. 英語力
コンサルタントが扱うプロジェクトにはグローバルな案件も多数含まれます。というのも、多くの日系企業がグローバル進出を視野に入れており、その支援としてコンサルタントの需要が存在するためです。企業がグローバル進出を検討する理由の1つとして、ビジネス全体がグローバル化してきたこと、それに伴い海外の成長し続ける市場を獲得することが事業拡大に必須になってきていることがあります。
もちろん日本国内で完結しているプロジェクトもありますが、英語力がないとそれだけでグローバル案件に参加できず、選択肢を大きく狭めてしまうことになります。そのため、ネイティブのように流暢に会話できる必要はないにしろ、ビジネスする上で十分なコミュニケーションが取れるだけの英語力は身につけておいた方が良いでしょう。
もちろん転職市場においても英語力があるかないかは重要なポイントになります。
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コンサルタントのやりがい
コンサルタントは企業の経営層をクライアントとして、経営方針への提言や戦略策定を行う等、企業の方針を決める一端を担うことになります。そのため自身が担当したプロジェクトが成功した際には、自身が世の中を動かしていることを実感でき、大きな達成感を得ることができます。さらにコンサルタントはクライアント企業の社員の方含めて、チームを組んでプロジェクトに取り組むため、協力して目標を達成する経験も得ることができます。
また、コンサルティングファームでベースとして学ぶ考え方やフレームワーク、仕事の進め方、資料の作り方等のスキルはどこでも活きるものです。また、大企業の経営層や優秀な人材とともにハイレベルな環境で仕事をすることになるため、成長を実感することが出来、こうした環境はスキルだけでなくキャリアに対する貴重な考えを得る機会ともなります。
このようにコンサルタントは仕事に意欲的に取り組み、世の中を動かしたいという方には非常にやりがいのある職種と言えます。そして自身のキャリアを考える上でも大きく可能性の広がる仕事です。 -
コンサルタントの仕事の流れ
コンサルティングファームは一般的な企業と違い、決まった部署に配属されるという形態ではありません。獲得してきた案件に合わせてプロジェクトチームが編成され、プロジェクトが終わるとチームは解散となります。チームは基本的に「パートナー 」「マネージャー 」「コンサルタント」「アナリスト」から編成されます。
まずは案件を獲得することがスタートになりますが、その営業を行うのはファームの顔であるパートナーです。コンサルティングファームにおけるクライアントは企業の経営層であり、営業の段階で豊富な知見と信用が求められるためです。
次にプロジェクトチームが編成されます。メンバーの選出は過去の参加プロジェクトや前職の経験、時間単価等を鑑みて行われます。したがってファーム側からアサインされるケースもありますが、昨今ではプロジェクトの参加希望を募るケース、身につけたい経験や参加したい分野が考慮されるケースも多いようです。
また、クライアントにプロジェクトメンバーの編成を協力してもらう場合もあります。
プロジェクトが動き出してからは、マネージャーがプロジェクトの実質的な責任者として指揮を執り、コンサルタント・アナリストが実行に当たります。パートナーは複数のプロジェクトを管理し、プロジェクトの重要な会議に参加してアドバイスを行います。
具体的なプロジェクトの中身としては、「データ収集・分析」→「仮説・検証」→「課題解決方法の策定」→「クライアントへの報告」という流れになります。 -
コンサルタントの給料・年収
ファームによっても異なりますが、特に水準の高い戦略コンサルとなると、アナリストで～約1000万円、コンサルタントで～約1500万円、マネージャークラスになると2000万円程度に上ります。パートナーはさらにその上ですが、ファームの共同経営責任者にあたる非常に少ないポジションであるため、個々のケースで大きく変わってきます。
戦略ファームには劣るものの、その他のファームにおいてもコンサルタントの年収水準は高く設定されています。 -
コンサルタントになるには
未経験からコンサルタントを目指す方法として「ポテンシャル採用」「特定の業界の知識・経験を買われての採用」の2パターンが挙げられます。
1つ目について、特に若手の場合は十分な経験を積めている人の方が稀ですから、ファーム側も経験よりポテンシャルを重視するケースが多いです。転職成功のためにはケース面接の出来やコミュニケーション能力等が重要になってきます。
2つ目については、ファームが力を入れている業界と自身が得意とする業界がマッチするかがカギとなります。各ファームがどの業界に力を入れているのかを調べ、自分に合ったファーム、ポジションを見つけることが重要になります。
昨今ではコンサルティングファームによってあらゆる業界でDX（デジタルトランスフォーメーション）が推進されており、DXに強みを持っている方はコンサルタントとして大きな需要があると言えるでしょう。 -
コンサルタントに転職しやすい年齢
明確に年齢によって区切りがあるわけではありませんが、年齢ごとにコンサルタントへの転職のしやすさや求められるスキルは変わってきます。
新卒入社から3年以内の人材は第二新卒と呼ばれ、経験やスキルよりもポテンシャルが重視されます。ファームにもよりますが、新卒採用がうまくいかなかった、事業拡大で人手を欲している、などの理由で第二新卒を積極的に採用しているファームも多くあります。地頭が良く優秀な人材は積極的に採用したいというのがファーム側の気持ちです。採用ポジションは基本的にアナリスト（アソシエイト）クラスです。
20代後半から30代前半は、ファームで積極的に中途採用に力を入れている年齢帯になります。ここでも基本的にコンサルタントの経験は問われません。むしろコンサルタント未経験の方の転職の方が多いです。ただし新卒や第二新卒と違い、求められるのはポテンシャルだけではなく、社会人として獲得した経験やビジネススキル、現職で得た業界知識などが求められます。
30代後半以降の年齢になってくると、コンサルティングファームへの転職はやや減ってくる傾向にあります。というのも、年齢に対応するクラスがマネージャー、シニアマネージャー、パートナーといった、コンサルタントとしての豊富な経験をもとに部下をまとめていくポジションになり、コンサルタント未経験からいきなりそれらのポジションに就くことは簡単ではないからです。とはいえ、現職の経験がファーム側の希望とちょうど一致した場合には、30代後半以降で転職するケースもあります。特に昨今においては、以前よりも30代後半以降でファームへの転職を成功させるケースが急激に増えておりますので、チャレンジする価値は十分にあります。 -
コンサルタントの転職市場の動向
コロナ禍で一度多くの企業が新規プロジェクトをストップさせたものの、コロナ禍の長期化を見込んで多くの企業がコロナ以後の社会に対応すべく新たな取り組みに力を入れており、それに伴ってコンサルティング案件の需要も増加しています。そのためコンサルティングファームでは人手を増やすために積極的な採用を行っており、採用数は増加傾向にあります。ポジションとしても、アナリストからマネージャーに至るまで幅広く採用が行われています。
中でも、企業のDX化推進に伴ってIT人材やデジタル人材の需要が非常に高くなっています。デジタル庁が新設され官公庁方面でのデジタル需要も高まっていることも、需要増加の追い風になっています。 -
コンサルタントの難しさ
コンサルタントの仕事には明確な答えが存在しません。課題を解決する方法が分からない場合や、課題が何かも判然としない場合もあります。そのようなときでも状況を整理し、仮説を立て、検証するということを繰り返してプロジェクトを進めていくことが必要となります。コンサルタントが難しいと言われている点はここにあります。
そしてコンサルタントには必ず成果が求められます。決められた期間内にクライアント企業に対して有効な課題解決策を提示することが必須であり、調査分析や仮説検証をどれだけ時間をかけて行ったかということは重要ではありません。企業の経営方針を担う大きなプロジェクトでも、プレッシャーに負けずに要求されたパフォーマンスを発揮できることが求められます。
更には、コンサルタントは自身の提案をクライアントに納得してもらう必要があります。自身のことや提案する戦略を信頼してもらうために様々な角度からクライアントを説得することが必要となります。論理的に考え、なおかつ常にクライアントファーストで動ける人がコンサルタントに向いていると言えます。
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