【2024年最新】外資系コンサルとは｜仕事内容から年収・代表的な企業を紹介！

そもそも外資系企業とは、外国法人や外国人投資家が一定以上の出資をしている企業です。基本的には「外国に本社がある企業の日本支社」という認識で相違ありません。

次に「コンサルとは何か」ということについて、まず言葉の定義を見ていきましょう。

• コンサルティングファーム＝コンサルティングを提供している「会社」
• コンサルタント＝コンサルティングファームで働く「人」
• コンサルティング＝「業務」や「サービス」、あるいは「業界全般」

これらの言葉を全て含めて「コンサル」と略す場合があります。

ではコンサルティングがどのようなサービスかというと、「クライアント企業の経営課題が何かを明らかにし、その解決策を提案するサービス」となります。このサービスそのものがコンサルティングファームの提供する商品であり、クライアント企業の業績を向上させることがコンサルティングファームの最重要課題となります。

以上のことを踏まえて、外資コンサルとは「外国に本社があるコンサルティングファームの日本支社」という説明になります。コンサルティングはもともと海外でスタートしたビジネスであり、日本国内においても業界内の多くのシェアを外資系コンサルティングファームが占めており、外資コンサルは高い人気を誇っています。

参考：コンサルタントとは｜仕事内容や年収、向いている人について徹底解説！

戦略系コンサルティングファーム

• マッキンゼー・アンド・カンパニー
• ボストンコンサルティンググループ
• ベイン・アンド・カンパニー
• Ａ.Ｔ. カーニー
• ローランド・ベルガー

業務・IT系コンサルティングファーム

• アクセンチュア株式会社
• デロイトトーマツコンサルティング合同会社
• KPMGコンサルティング株式会社
• PwCコンサルティング合同会社
• EY ストラテジー・アンド・コンサルティング株式会社
• 日本アイ･ビー･エム株式会社

組織・人事コンサルティングファーム

• マーサージャパン株式会社
• コーン・フェリー・ジャパン株式会社
• タワーズワトソン株式会社

FAS

• 株式会社 KPMG FAS
• デロイトトーマツファイナンシャルアドバイザリー合同会社
• PwCアドバイザリー合同会社

監査法人

• 有限責任あずさ監査法人
• 有限責任監査法人トーマツ
• EY新日本有限責任監査法人
• PwCあらた監査法人

外資コンサルタントの業務内容は多岐にわたります。クライアント企業の経営層（CxO）に対してプレゼンをするという華やかな業務ももちろんありますが、主な業務はそこに向けての準備です。
コンサルタントは最終的な戦略を打ち出すまでに、仮説→検証→修正のサイクルを繰り返して自分たちの考えをブラッシュアップしていくというプロセスを踏みます。そのため、このサイクルを回すための情報収集や資料作成を何度も行うことになります。例えば、クライアント企業の資料精読や社内ヒアリング、関連する業界の業界研究、インタビューの実施と結果整理など、行う業務は多岐にわたります。したがって、様々な業務に素早く対応できる適応力や柔軟性がコンサルタントの仕事をするうえで大切な要素となります。

また、コンサルタントには常に成長し続けることが求められます。勤務時間外などでもコンサルタントとして成長するための勉強を常にする必要があり、これもコンサルタントとして成功するための仕事の1つと言えます。

外資コンサルティングファームの種類を4つご紹介します。

戦略系コンサルティングファーム

企業の抱える課題を洗い出し、経営戦略の立案および提言によって企業の業績向上を遂行するコンサルティングファームです。元来のコンサルティングファームの役割を担っている会社でもあります。企業の経営層をクライアントとし、全社戦略やM&A、グローバル進出、新規事業開拓など様々なテーマを扱います。扱うテーマはその時々のトレンドによっても大きく変わってきます。
戦略系ファームは少数精鋭であり、従業員数は大手でも数百人程度です。ハイレベルなスキルが求められる環境ですが、その分給与水準も高いものとなっています。
なお、昨今のDX等による実行支援領域のニーズの高まりを受け、戦略系ファームであっても戦略に留まらず実行支援まで業務領域を拡大しているところも多く、各ファームが少しずつ形を変えているタイミングと言えるでしょう。

参考：戦略コンサルタントとは｜仕事内容や必要なスキル・年収を解説！

代表的なファーム

・マッキンゼー・アンド・カンパニー
・ボストン コンサルティング グループ
・ベイン・アンド・カンパニー
・Ａ.Ｔ. カーニー
・ローランド・ベルガー
・アーサー・ディ・リトル・ジャパン

総合系コンサルティングファーム

総合系コンサルティングファームは、その名の通り企業を総合的に支援するファームであり、幅広い業務領域に対して戦略立案から実行支援までの包括的な支援を扱います。その性質上ファームの規模は大きく、大手であれば従業員数は数千人から1万人以上にもなります。なお、コンサル業界の業務領域拡大に伴って業務・IT系のファームの中で大きく成長した一部のファームが、総合系ファームへと変化したという経緯があります。
昨今ITやDXの需要が大幅に増加したことを受け、多くのファームが規模を拡大しており、積極的な採用を行っています。特にAIやIoTといった最先端の技術を扱える人材のニーズは非常に高いものとなっています。

参考：総合コンサルティングファームとは？仕事内容や魅力を徹底解説！！

代表的なファーム

• アクセンチュア株式会社
• デロイト トーマツ コンサルティング合同会社
• KPMGコンサルティング株式会社
• PwCコンサルティング合同会社
• EY ストラテジー・アンド・コンサルティング株式会社

組織・人事系コンサルティングファーム

企業の組織改革や人事制度改革、人材開発等により支援を行うコンサルティングファームです。昨今では論理的に最適な制度を模索し適用するだけでなく、人間の心理的要素や企業の風土を考慮した上で改革を行う「チェンジマネジメント」が主流となっています。
そのためプロジェクトも「制度系」と「チェンジマネジメント系」に大別することができます。
「制度系」のプロジェクト例としてはM&Aにおける組織再編、被買収会社の役員・人事制度整備、海外進出時の組織・人事制度構築などが挙げられ、「チェンジマネジメント系」のプロジェクト例としては研修・教育の改革、リーダーシップ開発企画・実施支援などが挙げられます。

参考：人事コンサルタントとは｜仕事内容から年収・必要なスキルまでを解説！

代表的なファーム

・ マーサー ジャパン株式会社
・ コーン・フェリー・ジャパン株式会社
・ タワーズワトソン株式会社

FAS

FASとは、ファイナンシャルアドバイザリーサービスのことです。財務アドバイザリーなどとも呼ばれます。FASは主にM&Aなど企業間の資産売買に関するプロジェクトを扱います。アドバイザリーはこれから予想されるリスクを予防・回避するものであり、すでに直面している課題を解決するコンサルティングとは異なります。
具体的なプロジェクト例としては、M&Aアドバイザリー業務、バリュエーション業務、財務デューデリジェンス業務、事業再生コンサル、フォレンジックなどが挙げられます。
FASでのプロジェクトは企業全体に関わるものが中心となるため、戦略・人事・会計・システムといった異なる分野の専門家と協力して事業に取り組む経験を積むことができます。また、海外企業とのM&Aによるグローバル案件の機会も多くあります。

参考：FAS（Financial Advisory Services）とは？仕事内容・年収・転職方法を解説

代表的なファーム

・ 株式会社 KPMG FAS
・ デロイト トーマツ ファイナンシャルアドバイザリー合同会社
・ PwCアドバイザリー合同会社

現在のコンサルタント採用動向ですが、多くのファームにおいて採用意欲が非常に高まっており、コンサルへの門戸が大きく開かれている状況と言えるでしょう。外資コンサルティングファームにおいてもその傾向は顕著です。
コロナ禍以前は、コンサルティング業界の業務領域拡大によってコンサルティング市場自体が拡大し続けていたため、各ファームでも積極的な採用が行われていました。しかしコロナ禍に入った直後は多くのファームが一旦様子を見たことにより、一時的に採用が大きく低下しました。
その後経済活動が回復してくるにつれ、各企業がアフターコロナの変化に対応すべく変革を求められるようになってきたため、コンサルティングファームの需要が大きく増加し、それに伴ってコンサルティングファームにおける採用はコロナ禍以前にも増して活発化してきています。
特にDXの重要性が高まっており、高度IT・デジタル人材の需要は非常に高いものとなっています。

結論から申し上げますと、外資コンサルへの転職はコンサル未経験からでも十分に可能です。むしろ未経験の採用割合の方が大きいというファームも多いです。というのも、コンサルティングファームでは地頭の良い優秀な人材を欲しており、経験やスキルがなくともポテンシャルがあると判断すれば積極的に採用するためです。
逆に言えば年次が高くなるほど経験が求められるため、未経験からの転職難易度は上がっていきます。そのため未経験採用のボリューム層は20代後半から30代前半であり、それ以上の年齢になると未経験からの転職事例は徐々に少なくなっていきます。

外資コンサルへの転職は転職難易度が高い点には注意が必要です。コンサルタントは高い人気を誇る業界であり、外資系戦略ファームの面接通過率については1%程度とも言われている非常に狭き門であるため、対策を講じることなく転職を成功させるのは非常に難しくなっています。

特に、コンサルタントには論理的思考力やコミュニケーション力といったポテンシャルが重要であり、ケース面接と呼ばれるコンサルティング業界特有の面接によってこれらの能力をはかるため、事前に勉強・対策しておく必要があります。

裏を返せば対策次第で転職成功率を大きく上げることは可能であり、実際に未経験、あるいは他業界からコンサルタントに転職する方も多くいらっしゃいます。あるいはITスキルを持った方がITコンサルタントに転職する例など、前職の経験を活かしてコンサルタントに転職するケースも多く見られます。

外資コンサルの大きな特徴の1つが、成果主義であるということです。成果を示すことができれば昇進のスピードは速く、高いインセンティブも得ることができます。一方で、安定して少しずつ成長しく、という働き方は難しいでしょう。

そのため、外資コンサルに向いている人の特徴の1つは、成長意欲が高いことです。常に勉強して自身をビジネスマンとして成長させていきたいと考えている人にはうってつけの環境と言えます。継続して成長するためのフィジカル・メンタルの強靭さも重要です。

また、自己アピールが得意な人も向いていると言えるでしょう。外資コンサルにおいては、自身の働きぶり、成果をアピールすることも大切な仕事の1つです。これが苦手だという人は合っていないかもしれません。

その他には、プレッシャーに強い人も向いています。常に成果が要求される環境でも臆することなくチャレンジし続けられる精神性が求められます。

最後に、一定の英語力も必須です。必ずしも流暢にやりとりできる必要はありませんが、英語でビジネスの話をある程度できることは求められます。英語を使いたくないという人には外資系は合わないでしょう。

外資コンサルということで、英語を使う機会はもちろんあります。ではネイティブレベルの英語が必須かというと、必ずしもそうではありません。海外のクライアント企業であっても多くの場合日本の企業であるため、海外出張などがあっても日本語を使う場面も多いです。とはいえ現地の人とのやりとりの場面も当然あるため、まったく英語が扱えないというのは厳しいです。また日本にいてもオンラインで海外の人とやり取りをしたり、外国人のコンサルタントとのコミュニケーションの場面もあるため、流暢でなくともある程度不自由なくやりとりできる英語力は必要となってくるでしょう。

外資コンサルの年収について語る前に、まず何が「外資コンサル」なのかを理解する必要があります。外資コンサルとは、外国に本社があるコンサルティングファームの日本支社を指します。主にクライアント企業の経営課題を明らかにし、その解決策を提案するサービスを提供します。

成果により年収が大きく変動する

外資コンサルでは、成果主義を採用しているケースが多く、実力次第で早い昇進や給与アップが期待できます。これは、役職や業務内容により年収が変わるということも示しています。入社から5〜6年で年収が1,000万円を超えるケースも珍しくなく、実力次第ではより高い給与を得ることも十分に可能です。

残業代が追加で支給されることは少ない

外資コンサルの給与体系は一般的には成果主義で、「ベース給+ボーナス」が多いです。そのため、残業代が別途支給されるケースは少ないと考えられます。これは、役職や職務内容、成果によって給与が大きく変動するためです。

年俸制の会社が多い

外資コンサルの給与体系は「ベース給+ボーナス」の成果主義が主流で、これは一種の年俸制と解釈できます。この体系は、会社のパフォーマンスだけでなく個々の業績にもよるため、自身の実力を直接収入に反映させることが可能です。

年収はファームや経歴、スキルによって大きく変わりますが、あくまで目安として、外資の戦略系および総合系コンサルティングファームの年収帯の一例をご紹介します。

戦略系コンサルティングファーム

総合系コンサルティングファーム

また、外資系コンサルの年収について詳しく知りたい方は、下記の記事を参考にしてください。
▶︎参考記事：外資系コンサルタントの年収事情。昇進のスピード、職種別の平均年収、年収を上げる方法まで網羅！！

外資コンサルの年収帯は役職によって変わってきます。当然昇進することで年収は上がりますが、その上がり幅が大きいのもコンサル業界の特徴です。例えば戦略系の年収帯の1例を以下に紹介します。

また同じコンサル業界の中でも、戦略系、業務・IT系、シンクタンクなどの業界によって年収帯は異なります。詳しくは以下の記事をご覧ください。

参考
▶コンサルタントの年収・給与はどれくらい？役職別や事例、未経験からの転職の場合も解説

外資コンサルのキャリアプラン例として3つ紹介します。

他のコンサルファームへ転職

コンサルtoコンサルの転職は近年、よく見られるケースです。

今までのコンサルタントとして培ってきた経験を活かしながら自身の志向やキャリアを描けるコンサルティングファームへと転職を実現できる可能性があるという点で魅力となっています。転職する理由としては、年収アップやポジションアップ、領域チェンジの転職など様々な理由が挙げられます。コンサルtoコンサルは人事異動によって大きく左右される可能性のある事業会社とは違い、ある程度は自らでキャリアのコントロールが可能であり、そういった点も魅力の一つとなっています。

ベンチャー・スタートアップ企業への転職

事業会社の中でもベンチャー・スタートアップ企業の幹部ポジションとして転職する人が増加しています。コンサルタントは基本的に、クライアント顧客の経営課題を解決することが目的であるためクライアントの利益に貢献することができる戦略を提案しても、必ず実行される保証がないというケースもあります。一方でベンチャー・スタートアップ企業では事業の当事者として戦略や施策の実行をすることができることから人気の転職先となっています。。また、ベンチャー・スタートアップ企業はまだ事業が安定しておらず、コンサルタントとして培った能力を活かしながら事業の運営や実行ができる点でおすすめとなります。

起業

起業は外資系コンサルティングファーム出身の方が多く、キャリアの一つとなっています。コンサルタントとして身に付けた経営に関する知見や問題解決能力を活かしながら社会に影響を与えられるような事業を作り出せる点に魅力を感じる人が多いといった印象です。コンサルタント時代とは違い、事業の最高責任者となるため自身で経営の意思決定を行うことが可能であり、成果次第ではコンサルタント時代よりも非常に高い報酬が得られる点も魅力に感じる一つとなっています。

外資系戦略コンサルティングファームの選考に挑むためには、厳密な準備と専門的な知識が必要です。以下、筆記試験、書類選考、面接それぞれのポイントを説明します。

筆記(Web)試験のポイント

筆記試験は通常、数学力、論理的思考力、ビジネスの基本知識を試すものが多いです。さらに、一部の外資コンサルでは、パーソナリティや性格を見るための質問も含まれることがあります。この試験を乗り越えるためには、以下の点に注意すると良いでしょう。

1. 基本的なビジネススキルの習得： 経済学、統計学、ファイナンスなどのビジネスに関する基本的な知識を身につけておくことが重要です。これらの分野に関する問題は試験に頻繁に出題されるためです。
2. 時間管理： コンサルタントの仕事は、「限られた時間で高い報酬に見合うアウトプットを出すこと」です。したがって、試験においても「タイムマネジメントのスキル」が求められます。

書類選考のポイント

書類選考では、自分自身を最も効果的にアピールできるようにエントリーシートや履歴書を作成します。以下にいくつかのポイントを挙げてみましょう。

1. クリアなキャリアビジョン： 自分がなぜコンサルタントになりたいのか、どのようなキャリアを描いているのかを明確に示すことが重要です。具体的な目標やビジョンがあることで、志望動機が強く説得力のあるものとなります。
2. 自己PR： 自分がこれまで経験してきたことや達成したことを具体的に記述し、それがどのようにコンサルタントとしての役割につながるかを示します。あなたのスキルや経験がコンサルタントとしてどのように価値を生むかを明確にすることが大切です。

面接のポイント

外資系コンサルの面接では、通常、個別面接やグループディスカッション（GD）などが行われます。以下のポイントを意識しましょう。

1. 問題解決能力の証明： 面接官は、あなたが具体的なビジネス問題をどのように解決するかを見たいと考えています。これには、問題解決のフレームワークを使うことが有効で、例えば、ケースインタビューなどを事前に練習すると良いでしょう。
2. チームワーク： GDなどでは、あなたが他の人とどのように協力して問題を解決するかが評価されます。自分の意見をはっきりと述べる一方で、他のメンバーの意見に耳を傾け、それに対して適切に反応することが求められます。
3. 自己PR： 自己紹介や自己PRの際には、自分の強みや長所、これまでの経験を明確に伝え、それがどのようにコンサルタントとして活かせるかを説明します。

以上のポイントを押さえつつ、自分のスキルを高め、十分な準備をすることで、外資系コンサルティングファームの選考を突破することが可能となるでしょう。

外資コンサルに転職する際に評価されるポイントの中で、特に重要なものを4点ご紹介します。

ポテンシャル

コンサルタントになるにあたって最重要な要素の1つがポテンシャルです。ポテンシャルとは具体的になにかということですが、「論理的思考力」と「コミュニケーション力」ということができるでしょう。

論理的思考力（ロジカルシンキング）

論理的思考力とは、ものごとを整理して、論理的に筋道を立てて考える能力のことです。コンサルタントにとってこの能力はとても重要です。というのも、コンサルタントは成果を出すかわりに報酬を受け取るビジネスモデルであり、常に成果を出すことが求められるためです。常に成果を出すためには、行き当たりばったりの方法で仕事を進めるわけにはいかず、常に根拠を持って進めることが必要です。つまり自身の思考や行動を論理立てて組み立てられる能力というのが非常に重要ということになります。

コミュニケーション力

コンサルタントはクライアントの経営課題を解決する仕事であるため、当然クライアントとのやり取りの機会も多くなります。そのため、仕事を進めるにあたって円滑にコミュニケーションを取る力は必須と言えるでしょう。また、コンサルタントは立てた戦略をクライアント側に納得してもらうことが大きなミッションであり、そのためには伝え方、つまりプレゼン力もとても重要です。論理的に戦略を組み立てられても、それがわかりやすく伝わらなくては意味がありません。この伝える力もコミュニケーション力の1つと言えるでしょう。

前職での経験

前職での経験は大きな評価ポイントの1つです。これはコンサル業界に限らず転職において重要な要素ではありますが、コンサル転職では特に「どんなことを考えて、その結果何を行ったのか」というプロセスの部分が重要となります。つまり「どの役職についてどんなプロジェクトに参画した」という表面的な事実を羅列するだけでなく、例えば「プロジェクトとしては○○のような目的があって、○○の立場として○○のような結果を得るために、○○、○○等の活動を行った」といったように思考プロセスをしっかりと説明ができるとよいでしょう。

また、ITスキルを持つ方がITコンサルタントに転職する、金融機関での経験を持つ方が金融コンサルタントに転職する、というように、前職で身につけたスキルそのまま活用できるコンサルタントに転職する事例も多いです。この場合は前職での経験が転職にフル活きてくるでしょう。

英語力

外資コンサルを目指すのであれば、ある程度の英語力は必須です。海外の社員とやり取りをする際にはもちろん英語ですし、日本の支社内にも外国籍のコンサルタントは多くおり、やり取りをする際に英語が使われることもあります。また、海外出張して仕事をするシーンもあるでしょう。英語ができないとそういった機会を自らつぶしてしまうことになりますし、流暢に話せずとも不自由なくコミュニケーションを取れる力が必要です。特にコンサルタントの場合は読む・書くよりも聞く・話すの能力が大事になります。

資格

コンサルタントに資格は必須ではありませんが、持っていると転職でプラスに働くケースがあります。例えばMBAや中小企業診断士等はコンサルタントと関連の深い資格と言えます。また、IT系の資格はITコンサルタントを目指す際に、公認会計士や税理士資格は金融コンサルタントや監査法人を目指す際にプラスに働く可能性があります。とはいえ、資格の取得ばかりに捉われるのではなく、確実に実務経験を積むことが何よりも大切です。

▶コンサルタントに資格は必要？おすすめの資格を解説します

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